よくある質問
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入学選考・相談援助実習・学習・学費等、受験を考えておられる皆様から多く寄せられるご質問と回答をまとめてみました。ご参考になさってください。 また、質問への回答内容、その他不明な点がございましたら、コース事務局までお気軽にお問い合わせください。

~入学資格・実務経験について~

実務経験の算出と申告の方法を教えてください。

次の算出期日・モデルケースを参考にしてください。

<算出期日>

過去に従業していた実務経験 ・・・ 従業していた日まで(例:3月31日)
出願時に現職で年数条件を満たす実務経験 ・・・ 証明書作成日
入学までに年数条件をみたす見込実務経験 ・・・ 入学する年の3月31日現在

連続していない複数の実務経験を合算することも可能です。

※ この場合は施設、職種ごとに実務経験証明書をご用意ください。
証明書が複数必要な時はコピーしてご利用ください。

入学に必要な年数を超えていれば、全ての実務経験を申告する必要はありません。

<実務経験算出モデルケース>

上記ケースの場合、次のような算出方法が考えられます。

モデル(1) 【実務経験①】と【実務経験②】を合算し、実務経験4年で申告

・2種類の実務経験証明書【実務①、②】で入学資格Cの実務年数4年を満たします。
・大学、短大等の卒業証明書は不要です。
・【実務②】は実務経験見込証明書なので、入学後に実務経験証明書の再提出が必要です。

モデル(2) 大学等または短大等卒の学歴と【実務経験①】で申告

・入学資格B-①(4年制大学卒)、B-②(3年制短大卒)、B-③ (2年制短大卒)いずれかに該当します。(実務経験の証明書・学歴の証明書がともに必要です。)

モデル(3) 大学等または短大等卒の学歴と【実務経験②】で申告

・入学資格B-①(4年制大学卒)、B-②(3年制短大卒)いずれかに該当します。
(実務経験の証明書・学歴の証明書がともに必要です。)
【実務経験②】は実務経験見込証明書なので、入学後に実務経験証明書の再提出が必要です。
実務経験が2年以上必要なためB-③(2年制短大卒)では実務経験年数が足りません。

指定範囲に該当しない相談援助に関わる実務についていますが、
実務経験として認められますか。

指定された範囲以外の施設種類または職種での申告は、厚生労働省の通知により「入学資格」、「実習免除の実務経験」と認められません。推薦入学選考の条件としても同様です。

自分が勤める事業所が社会福祉関係法令上のどの職場に該当し、自分がどの職種として配置され働いているのか、自分で事業所に確かめ理解し、「指定施設における相談援助業務の範囲」の職種に適合しているか確認ください。提出書類の記載方法もご注意ください。

「実務経験申告書」及び「実務経験証明書」には「指定施設における相談援助業務の範囲」に記載されている通りの施設種類・職種名で記入してください。

≪実務経験と認められない職種例≫
施設長、介護員(介護福祉士)、ホームヘルパー(訪問介護員)、事務員、調理員等

大卒の資格は福祉系の大学でなければいけないのでしょうか。
また、日本の専門学校や海外の大学を出た場合なども入学資格がありますか。

本コースの入学資格に該当する「学歴」について、大学および短期大学等の専攻・学部・学科などの条件はありません。一般の大学はもちろん福祉系の学科であっても、該当する教育機関を卒業していれば入学資格に該当します。

また、専修学校(専門課程)についても短大等卒という資格に含まれます。
一方、海外の大学については、残念ながら現在の法制度のもとでは、入学資格に該当する教育機関とはみなされておりません。入学資格に係る「学歴」の詳細については、「一般養成施設の入学資格を取得できる大学等の範囲」にて確認ください。

対象となる学校(例)

4年制大学
日本国内の大学、大学院(学部・専攻問わず)等
短大等
日本国内の短期大学、専門学校(専門課程をもつ専修学校)、各種学校(大学に入学できる者が入学できる学校のみ)

対象とならない学校(例)

海外の大学(海外の大学であって日本国内にキャンパスを有する大学を含む)、専修学校・各種学校認可を受けていない看護師養成校、保育士養成施設等

海外の大学を出た後、日本国内の大学院を修了した場合は、学歴対象となります
※ ご自分の卒業された学校が、学校教育法上のどのような種類の学校であるのかについては、ご自分で卒業校におたずねください。

~履修免除・単位の振り替えについて~

大学や短大で取得した「社会福祉原論」などの単位を履修免除にしてもらえますか。

他の大学、短大、専修学校などで取得した該当科目の単位については、新カリキュラム(平成21年4月以降施行)に基づくものであれば、条件により履修を免除します。したがって、平成21年3月以前の旧カリキュラムに基づく科目については、残念ながら免除対象となりません。

対象となる新カリキュラム例:

人体の構造と機能及び疾病、現代社会と福祉、相談援助の基盤と専門職、高齢者に対する支援と介護保険制度 等22科目

対象とならない旧カリキュラム例:

医学一般、社会福祉原論、社会福祉援助技術論、老人福祉論 等

既履修科目の免除
他の社会福祉士養成施設や福祉系大学等で履修した単位〔新カリキュラム(平成21年4月以降)に基づくものに限る〕の履修を認め、印刷教材の履修、面接授業および相談援助実習の時間数を基準とし、合計時間数が総履修時間数の2分の1を超えない範囲の科目の履修を免除します。これには、入学前に免除申請の手続きを行い、審査・承認を得る必要があります。

~相談援助実習について~

どうすれば実習が免除になりますか。

本コースで実習免除が認められるのは、次の場合です。

(1)相談援助実務経験が1年以上ある方(コース入学資格B、Cの方)

→ 相談援助実習、相談援助実習指導 2科目履修免除
入学資格B、Cで入学した方は、出願書類「実務経験申告書」「実務経験証明書」が実習免除のための実務経験証明書を兼ねていますので、特別な手続きは不要です。
また、4年生の大学を卒業し、実務経験を有する方は、入学資格「B-①」で出願ください。入学資格「A」での出願では、実務経験があっても、実習免除の対象者と認定できません。

(2)他の養成施設・大学等で実習〔新カリキュラム(平成21年4月以降)に基づくものに限る〕を履修済みの方

→ 相談援助実習、相談援助実習指導 2科目履修免除
ただし、いずれか1科目のみの免除はできません。
詳細は(履修免除・単位の振り替えについて)をご覧ください。

自分の知っている施設や自分で探してきた施設で実習できますか。

実習は本コースが東京都に届け出た福祉施設でしか行えません。実習施設となるには法令で具備すべき要件が定まっており、また、教育機関が実習施設を定めたときは、東京都福祉保健局に届出をしなければなりません。

なお、本コースの実習施設であっても、年度により実習施設としての要件が変化する場合があり、要件を満たすことが出来なくなった場合は、実習生を配属することができなくなります。

本コースでは、届け出ている実習施設に対し、学生が入学する年度に備え、実習施設としての要件を満たしているか、実際に実習生を受け入れられるかを毎年打診し、学生を実際に受け入れることができると回答くださった施設にのみ実習生を配属しています。

仕事の都合上、15日間、8日間という連続実習に参加するのが難しいのですが。

本コースでは、働いている方に配慮してスクーリング日程を組んでいますが、相談援助実習(実際に社会福祉施設に赴く実習教育)については、実習の教育効果、実習施設における、利用者の福利と施設運営の安定を優先する必要から、また、その他実習施設側のご都合と負担等を考慮し、基礎実習は、初年度の9~11月期に、連続する期間で実際の実習配属が15日間(実習期間中で実習施設が指定する休日を除く。)、展開実習は、翌年度5月~7月期に、連続する期間で実際の実習配属が8日間(実習期間中で実習施設が指定する休日を除く。)で配属しています。

したがって基礎実習の場合は3週間程度、ご自分の職場を休み、実習に参加しなくてはなりません。なお、本コースには土日祝日のみの実習形態、一週おきや数日ごとに分散して実習を積み重ねるという形態はありません。また、実習は予め実習施設が定める日程の中でしか行うことができず、自分の都合で実習日程を組んだり、決められた実習日程を変更したり、期間中の休日を指定したり変更することはできません

相談援助実習・相談援助実習指導の2科目は、履修免除者を除き必修科目です。これら実習科目への参加ができない場合は、本コースを修了することができなくなります。

出願・入学に際しては、自宅学習スケジュールやスクーリングの実施時期、配属実習の時期・日数と、ご自分が勤務する職場の休暇取得制度などを事前によく確認し、確実な履修ができるか、ご家族や勤務先との相談を行ってください。

実習の配属時期と施設はどのように決まるのですか。

実習対象となった方には、入学前に「実習の手引き」他関連資料を送付します。これににそって実習の流れや実習施設、配属予定時期(※1)等を概ね理解していただいた上で、4月中に2回行われる実習指導スクーリング「実習導入オリエンテーション」、「実習施設とソーシャルワーカーの理解」に出席し、実習希望調書に実習時期や地域、施設などの希望を記入し提出していただきます(※2)。

その希望を考慮しながら、実習施設との受け入れ調整をコース(専任教員)が行います。実習配属はコース(専任教員)が最終的に決定します。
なお、実習施設から別途条件が付される場合(児童福祉施設の場合は、管轄する地域内の勤務者(業種を問わず)や居住者の配属はできない等)や配属の定員数等により、実習施設、配属時期、地域等のご希望に必ずしも沿えない場合があります。

(※1)実習施設は、予め実習を受け入れることのできる時期と人数を決めています。
(基礎実習の場合、例えば10月1日~22日の期間に限り2人まで受け入れるなどです。)
入学者には、「実習の手引き」を配布する際に、各実習施設が示す実習時期と受け入れ人数に関する計画を記した資料を併せてお送りしています。

(※2)実習施設の選択を検討する際は、学んでみたいことに合わせ、実習先(実習施設の種類)を選ぶことを優先とするのか、自分の仕事の都合(確実に休める日程)を踏まえて、実習できそうな時期を優先するかなど、熟慮と職場等との調整が必要です。

~学習の進め方について~

自宅学習とはどのように進めるものでしょうか。
通信教育が初めてなのでイメージできません。

自宅学習は、まずはテキストの読み込みから始めるのが基本です。在学生によると、繰り返しテキストを通読する、自分なりのまとめノートを作成する、市販の問題集を解き、参考書を読むなどして知識の幅を広げ、さらにわからないところをコースに質問したり、自分で参考文献を読んで理解を確実にしていく・深めていくような学習スタイルが多いようです。

大切なことは、無理のない時間の生み出しとスケジュールの自己管理です。スクーリングはもちろん、テキストの読み込みやレポートの作成には、一定の時間が必要です。学期ごと、月ごと、週ごとなどの計画を立て、予定を管理しながら学習をすすめると効率的です。

学習時間も、自分のライフスタイルに合わせ、仕事や家事の合間、夜勤勤務の合間、子どもを寝かしつける時間、通勤時間等と工夫し、テキストを読み進めたり、キーワード用語集を暗記したりと様々な努力が見られます。

レポートを提出しなかった場合、スクーリングを欠席した場合、現場実習を欠席した場合はどうなるのでしょうか。

レポートを提出できなかった、提出したものの成績が不合格となった場合は、1回に限り、再提出を認めています。スクーリング(相談援助実習、相談援助実習指導を除きます。)は、総出席時間数の3分の1まで欠席が認められています。なお、相談援助実習は総時間数の5分の1までの欠席が認められています。ただし、相談援助実習指導のスクーリングについては、理由の如何を問わず欠席を認めていません

再提出レポートを提出しなかった、再提出したものの成績が再び不合格となった場合は、次の修業年度(次の年度の入学生)の教育カリキュラムに従い再履修することになります。

スクーリングで欠席時間が超過した場合は、次の修業年度(次の年度の入学生)の教育カリキュラムに従い再履修することになります。なお、相談援助実習については、再実習を行うことになります。

再履修する時期により、卒業を1年間延期しなければならない事態となることもあります。なお、再履修するも不合格になると卒業できなくなります。

加えて、再提出レポートや再履修、再実習に際しては、継続授業料、レポート再提出料等の費用が別途必要になります。

入学に際しては、スクーリングの実施時期、実習の実施時期・日数と、自分の勤務先の休暇取得制度などを確認し、自宅学習の見通しも立て、確実な履修ができるよう、ご家族や勤務先との相談を行ってください。

参考

レポート再提出等にかかる費用(本コース学則別表2より抜粋 )

(1) レポート再提出料

5,000円

1課題の金額
(2) レポート再提出料

20,000円

延長される1修業年度の金額
(3) レポート課題再履修料

5,000円

1課題の金額
(4) レポート課題再履修料

5,000円

1科目の金額
(5) レポート課題再履修料

24,000円

1回の配属の金額
(6) 諸証明書発行手数料

200円

1部の金額

~学習サポート・同級生との交流について~

自宅学習時にわからないことがあったらどうしたら良いのでしょうか。

教材や学習に関する質問は、「質問票」を郵送または、インターネットの送信フォームで提出することができます。回答は専任教員または科目担当講師が行います。

学習内容以外の事務手続きや学習全般について等、コース事務局で回答できる質問については、上記の「質問票」提出以外にも、来校や電話、Eメールでお問い合わせを受付けています。

個人の学習を応援する「自主学習グループ」とは何ですか。

自主学習グループとは、本コース学生が主体となり、勤務地や居住地、参加可能時期や学習目的等が近い学生が集い結成された自主的な学生同士の集まりを言います。

活動内容としては、定期的(毎月1~2回が中心)に、品川介護福祉専門学校(スクーリング会場)や近所の公共施設等に集まり、普段の学習について相談しあい、テキストの読み込みや受験対策をテーマに、グループで協力して学習を進める会合を開催しています。例年50%前後の学生がこうした活動に参加しています。

通信教育はともすれば孤立的で、偏りのある学習に陥りがちです。学生からは、自主学習グループに参加することで、学習の計画性が保てた、学習した内容の振り返り・確認ができた、疑問点の解消ができた、モチベーションが維持できた、様々な現場経験や人生経験を歩んできた人との交流が楽しい、といった声がよく聞かれます。

卒業しても、社会福祉現場の仲間として交流し続けているグループもあります。

コースとしては、新年度入学生についても、夏季に実施されるスクーリングで開催希望アンケートやグループ結成に向けた打ち合わせ会等を企画し、グループ結成を応援していきます。

学生の構成はどのような感じですか。

今までの入学実績でみると、男女比は男性3~4割、女性6~7割です。年齢は20歳代から70歳代まで幅広く、30歳~50歳代の方が比較的多くおられます。

勤務地、住居地ともに都内の方が6~7割ですが、片道2時間近くかけて、スクーリングに参加している方も複数います。勤務先は、介護職員等、直接的に相談援助業務を行っていない職種も含めて、9割近くの方が、何らかの形で福祉関係の施設、企業等に勤務しています。また、退職後を見据えて地域での社会貢献を目指す世代、子育て、介護や家事との両立で頑張っている主婦の方も入学しています。

同級生との交流はどのような感じでしょうか。

本コースは通信教育のため、普段は自宅学習が中心で、他の学生と交流する機会が少なく、孤独な学習環境に陥りがちです。そのため、多くの学生が、スクーリングや自主学習グループへの参加を通じて、積極的に仲間作りをしています。本コースのスクーリングは、全日程を同じクラス(20名)で編成し実施され、授業展開はグループで同じ課題に取り組むグループワークが中心となります。そのため授業が進むにつれ、自然とクラスのまとまり、親近感・連帯感も育まれるようです。

また、クラス仲間とのつながりは、卒業後も、専門職同士の情報交換やネットワークという形で継続され、実践に役立てられていると聞いています。

国家試験の受験対策に対するサポートはどのような感じでしょうか。

基本カリキュラムでの学習は、入学年度の翌年9月で終了となります。その後は、各種行事でみなさんの受験勉強をサポートしています。例年、通信教育制の大学と一般養成施設合わせて、全国上位の現役合格実績をあげています。

サポートの内容としては、国家試験の雰囲気や出題形式・傾向に慣れるため、実際の試験と同じ進行で、卒業年次の秋に模擬試験を2回実施しています。学習にきちんと取り組んでいる方は全国でも上位の好成績を収め、本番の成果に繋がっています。

また、本コースでは資格試験大手予備校「東京アカデミー」と連携して、スクーリングがない専門科目の復習、テキストの要点や受験用キーワードの確認を主とした特別補講講座(任意参加:無料)を各年度に4日間ずつ実施するとともに、卒業期以降は、国家試験対策講座(任意参加:有料)も5回程度行っています。

受験専門のプロ講師による即効的・実践的な講義で国家試験得点力のボトムアップをサポートしています。相談援助演習のスクーリングでは受験参考書・問題集の優待販売や、受験の心得などのガイダンスも適宜実施しています。

~学費補助制度について~

雇用保険の教育訓練給付制度は利用できますか。

本コースは、平成21年10月に教育訓練給付金の支給対象となる「一般教育訓練」講座の指定を受け、平成29年8月に「専門実践教育訓練」に指定移行しています。一定の条件を満たした方が所定の手続きを行なうことにより、実際に本人が支払った教育訓練経費の一定割合が給付されます。

※ 対象者の条件(雇用保険の被保険者であるなど)や給付割合などの詳細は、最寄の公共職業安定所(ハローワーク)におたずねください。

修学資金貸付等の制度は利用できますか。

東京都をはじめとした各都県社会福祉協議会の介護福祉士等修学資金制度の申込ができます。この制度の概要は、修学期間中、月額50,000円以内が貸与され、卒業後に各都県内の指定施設に指定の相談援助業務に5年以上従事した場合返済が免除されるという貸付制度です。その他、条件により入学準備金や就職準備金などの貸付も利用できます。

申込・貸付決定・返済免除などについては、条件および各都県社会福祉協議会の審査があります。

教育訓練給付制度と修学資金貸付制度の併用はできますか。

現在は制度上、認められておりません。

~障がいのある入学希望の方へ~

障がいがありますが、入学選考や入学後の支援はありますか。

本コースでは、障がいのある方が入学選考において不利になることがないよう障がいの状態に応じて行いうる配慮に心掛けていますが、次のことを予めご理解くださるようお願いいたします。

① 出願に際し配慮を必要とする場合には、出願期間前もしくは期間中早めに本コースに連絡し、打ち合わせくださるようお願いいたします。

② できる限り本コースを事前にご見学いただき、通学・学習の環境、入学選考にあたっての配慮や合格・入学後の支援に関する情報交換を行いたく存じます。

その際必要に応じ、障がいの状態について、参考となる各種障がい者手帳の写し、障がいの内容等を記載した診断書(写しでも可)等を提出していただくことがあります。

③ 以上を踏まえたうえで、必要な出願手続きを取っていただき、選考に臨んでいただきます。

④ なお、以上のことは、合否判定には何ら関係ありません。

⑤ 入学選考合格後の入学・学習継続にあたっては、別途、お打合せを持たせていただきます。

本コースとしては、施設設備等の改善に努力していますが、個別的な配慮には限界がありますので、入学後の学習については、きめ細かな事前相談が必要と考えています。